投資信託とは
投資信託とは、複数の投資家が出資した資金を証券や債権に分散投資することです。運用は専門的知識を持つ会社やファンドマネージャーが行います。集中投資ではなく分散投資をすることで、リスクを回避しながら運用利益を上げ、その利益を投資家に分配する仕組みです。一般的な投資信託は元本保証されていないので、運用に失敗すれば資産は目減りします。ここが銀行の預金と違うところですね！投資信託は、元本が保証されていないかわりに、運用がうまくいけば投資家はより多くの利益を受け取ることができます。投資対象となる投資信託は、実にさまざまな商品が販売されています。どの投資信託を選んでいいのか迷うところですが、投資信託の種類として大別すると、株式に投資する株式投資信託(株式投信)と、公社債にのみ投資する公社債投資信託(公社債投信)に分けることができます。
どちらにしても投資信託に出資するには、投資対象や運用成績などの入念な下調べが必要になります。 投資信託には運用報告書や目論見書などの資料が商品(ファンド)ごとに用意されているので、これをよく読み選ぶ際の参考にして下さい。読むポイントとしては、まず投資対象の重点をどこに置いているのかを確認してください。投資対象が特定の業種や分野に片寄ったものは、好材料、悪材料により片一方に大きく動きます。好材料ならいいのですが、悪材料の場合資産の目減りが激しくなります。その他にも、運用責任者であるファンドマネージャーが頻繁に変わるもの、長期実績が低いもの、運用先を頻繁に変える投資信託には注意が必要です。投資信託選びには、これといった必勝法はありません。自分の投資ポリシーを明確にしたうえで、リスク分散を考慮しながら、ポートフォリオを組んでいく必要があります。
投資信託の選び方
現在、証券会社や銀行、郵便局などでは実に多くの投資信託が販売されています。個人投資家がこれらの投資信託の情報をすべて集めるには、多大な時間と労力を要します。そこで、個人投資家が投資信託を選ぶ際に参考になる情報があります。それが投資信託の評価情報を発信している会社です。野村総研や大和総研、スタンダード&プアーズ、モーニングスターなどが有名どころです。これらの投資信託評価会社では、ファンドの運用成績やファンドを管理しているファンドマネージャーの実績、投資先の将来性など、いろいろな要素を元に評価をだしています。情報の少ない個人投資家にとってとても役に立つ情報ですから、上手に利用して投資信託を選んでください。
投資信託と手数料
投資信託は、投資家のお金をまとめて運用し、その利益を投資家へ還元する商品です。運用してもらうわけですから手数料がかかります。代表的な手数料として、「申込手数料（販売手数料）」「信託報酬」があります。申込手数料とは、投資家が投資信託を購入するときに販売会社へ支払う費用のことです。なかには「ノーロードファンド」という申込手数料が無料の販売会社もあります。たとえば、投資信託による利益つまり分配金を自動再投資する場合も、申込手数料無料の場合がほとんどです。
信託報酬とは、投資信託の運用や管理にかかる費用のことで、運用会社と販売会社へ支払うものです。 このほか、投資信託を売却したときなどに支払う「信託財産留保額」や、投資信託を解約するときに支払う「解約手数料」などがあります。また、「監査費用」「有価証券売買手数料」などもかかりますので、投資信託を始めるときには、手数料の詳細について情報収集をお勧めします。
投資信託 ～積立て購入する方法～
投資信託には、1回で購入する方法と、毎月決まった額を購入する方法の2通りがあります。投資信託を毎月購入する方法のことを「投資自動積立」「積立投資信託」などと呼んでいます。投資信託を積立によって購入する方法は、毎月所定の日に決まった金額を自動的に購入する仕組みになっています。すでにまとまった資金がある人には1回購入も選択肢のひとつで、この場合、投資信託の価格は購入時の基準価格が適用されます。
手持ちの資金が少ない人や、毎月計画的に貯めていきたい人には、自動的に積立で購入する方法がお勧めです。こちらのほうは、「ドル・コスト平均法」を適用して、毎月決まった額を自動的に積立て購入します。 つまり、投資信託の価格が低いときは購入口数を増加、反対に価格は高いときは購入口数を減少することができるので、毎月の積立額を安定させることができます。投資信託は、毎月1万円から積立て始められるところが多数ありますので、ぜひこの機会にお勧めします。